1896年の第1回アテネ大会は女性選手の参加は許されず、1900年の第2回パリ大会でテニス、ヨット、クロケット、馬術、ゴルフの5種目に女性選手が出場できるようになりましたが、その割合はわずか2.2％（22人）にすぎませんでした（※1）。

前回の東京大会（1964年）では約13%で、徐々に門戸は開かれていきましたが、女性が全種目の競技に参加できるようになるには2012年のロンドン大会まで待たねばなりませんでした。そのロンドン大会での女性選手の参加率は44.2％、前回のリオ大会は45.6%（※3）、2021年の東京大会は48.8%となり、125年かけて半数まで近づきました。

国際的な潮流としては、1979年に国連で「女性差別撤廃条約」が採択され、1994 年に英ブライトンで開催された「世界女性スポーツ会議」において、スポーツのあらゆる分野での女性の参加を求めた「ブライトン宣言」が採択されるなど、スポーツ分野での男女平等を求める動きが活発になっていきました。

さらに2014年、国際オリンピック委員会（IOC）はオリンピック改革案の「オリンピック・アジェンダ2020」を採択し、「女性の参加率50％の実現」と「男女混合の団体種目の採用の奨励」を目標に掲げました（※2）。

ただ、IOC理事会の女性比率は33.3％、IOC全体の女性メンバーも37.5％に過ぎず（※4）、IOC会長に女性が選ばれたことはありません。東京2020大会の組織委員長に橋本聖子氏が就任しましたが、2004年アテネ大会に次いで史上2人目の女性委員長でした。ジェンダー平等を明示しているオリンピック憲章を体現するための努力が求められています。

【立憲民主党の取り組み】
【コメント】オリパラ組織委員会森喜朗会長の女性蔑視発言に抗議するコメント
https://cdp-japan.jp/news/20210204_0665
「白」を身につけ、森会長の女性蔑視発言に抗議　衆院に続き、参院でも
https://cdp-japan.jp/news/20210210_0711

（※1）GENDER EQUALITY THROUGH TIME: AT THE OLYMPIC GAMES

（※2）Olympic Agenda 2020

（※3）男女共同参画白書 平成30年版「スポーツにおける女性の活躍」

（※4）IOC Statement on gender equality in the Olympic Movement